2018 - 05 - 07
年収は誰もが気になる話題。
「同年代の平均年収、手取年収はいくらか？」って気になりませんか？
公的な資料から数字を拾ってきました。
年収は誰もが気になる話題。
「同年代の平均年収はいくらか？」って、気になりませんか？
でも、そういうことはなかなか人に聞けないもの。
そこで、みんなの年収を調査してみました！
国税庁のデータを引っ張ってきました。
個人的には、国税庁のデータが好きです。笑
さて、この下の表は「いくら」の年収を「何人」がもらっているか？の表です。
全体的な把握ができそうなデータです。
男性は年収400～500万円の幅が、全体の割合からすると多いようですね。
これは賞与込みの総額なので、月額に換算すると･･･
月30万円～35万円の給料＋賞与
といった感じでしょうか。
女性は年収200～300万円ぐらいですね。
月15～18万円の給料＋賞与
または
月20万円の給料（賞与なし）
そんなイメージです。
女性は特にこの200～300万円の幅に集中しているのが特徴的ですね。
上記以外に、個人的に私が感じたことは大きく２つあって･･･
H30年度の税制改正による所得税の増税対象者が意外に少ない！
ということと、
女性で年収2000万円を超えている人が少ない！
ということです。
まず、税制改正による所得税の増税に関してですが、
H30年度の税制改正による所得税の増税対象者は、年収850万円を超える人たちです。
※平成32年分（2020年分）以後の所得税について適用
つまり、この改正は全体の1割ちょっとの人たちへ向けての増税ということになります。
「増税！」と聞くだけでヒヤヒヤしがちですが、自分には関係ないことも多々ありますからね。
冷静になって考えてみると、自分も対象外だったのでホッとしています。笑
税制改正では、アメとムチ作戦がよく使われます。
今回は対象ではなかった人も、子ども手当の減額など、増税と闘ってきた経緯があるかと思います。
この給与所得控除の適正化によって、高給取りの人は増税対象となるわけですが、その一方で経営をしている人へは「事業承継税制」が大幅に緩和されています。
これもある意味、アメとムチ作戦なのかもしれませんね。
そして、女性で年収2000万円を超える人の割合が少ないこと。
個人的には、もう少し多いのかな？という気がしていただけに、少なく感じましたが･･･
まぁいずれにせよ、うらやましい限りです。
今までは、全体の年収の分布をみてきましたが、年代別にも見てみましょう。
自分世代の人が、どのくらい年収をもらっているのか？！
でも、自分の年収が平均データより低くても、ショックを受ける必要はありませんからね。
その理由は後で説明しますね。
では、年齢別の平均給与データです。
「何歳」の人が「いくら」の年収をもらってるか？の表です。
男性は、働き盛りの40～50代がピーク！
退職前と後の差が歴然としています。
退職後も今と同じような生活をしたかったら、老後資金について考える必要が大いにありそうです。
一方の女性は、各年代そこまで大きな差はありませんね。
200～300万円の幅を推移しています。
70歳以上の女性でも、年収200万円なんですね～！！
これは驚きです。
やっぱり元気が一番。
生涯現役は、これからの合言葉ですね。
さて、みなさんの現在の年収と比べていかがだったでしょうか？
これらの平均年収を参考にする際に注意してほしいことが１つ。
それは、平均年収では「ある一定のお金持ちが平均値を上げている」という点です。
例えば、100人に年収アンケートを取ったとしましょう。
その中に1人でも大富豪がいれば、その分平均年収が底上げされてしまうのです。
具体例です。
例）99人が年収400万円で、たった1人だけが年収4億円の場合
（99人 × 400万円 ＋ 1人 × 4億円）÷ 100 人＝796万円
99人が年収400万円であったとしても、たった1人の年収が平均値を上げてしまいます。
このアンケートでの平均年収は、796万円です。
このデータの数値と、現実の数値の「ズレ」がお分かりいただけたでしょうか？
計算は「平均」であるため、実際の平均年収と現実の平均年収に大きなズレが生じます。
そのため私が国税庁から抜粋したデータに関しても、「おおよその指標」だということを頭に入れておいてください。
だから、平均年収よりも自分の年収がたとえ低かったとしても･･･
全く落ち込むことはないんです。
要は「有意義なお金の使い方」ができていれば十分なんです。
ではでは。
これを機に自分の「家計」を見直してみませんか？
家計を見直したいけれど、どうやっていいのかわからない！
という人のために、無料のテンプレートを準備しております。
お気軽にお問合せください。